地下水（井戸水）利用で水道料金削減を検討中ならこんなポイントを知ってください

(1)水道料金削減

冒頭でも少しふれましたが、地下水（井戸水）を活用することで、水道料金の削減が期待できます。

一般的な工場用水は自治体へ使用料金を支払う必要がありますが、地下水の場合は基本的に無料。

特に大型商業施設のような、大量の水を毎月使用されるところでは、効果が高くなってきます。

(2)水がきれい

日本の地下水は良質だと言われています。

当然、地下水である井戸水を利用する場合には、濾過システムも利用することになりますが、元の水がきれいなので過度な処理が必要ではなくなります。

ナチュラルできれいな水を工場で使うことができます。

(3)水温が安定している

地下水は気温に左右されることが少ないです。そのため年間を通して安定した水温で利用することができます。

冬季の凍結防止、夏期の冷却にも利用しやすいため、エネルギー効率を高めるだけではなく、費用コスト全体の削減を目指すことも可能です。

(4)水不足でも安心

猛暑が続くと給水制限がおこることもあります。このような場合、上水道のみであれば、工場の生産や活動を止めないといけなくなります。

しかし地下から汲み上げる井戸水システムがあれば、制限を受けることなくいつでも利用することができます。

上水道も一緒に使うのが一番ですが、給水制限の影響を最小限に抑えながら事業活動を継続することができるでしょう。

(5)BCPへの対策

災害が起こったとき、どのようにして事業を継続させるのかは大切なポイントです。

特に工場や病院など「水」が必要になってくるところでは、災害によって水道管の破裂や断水が起こると事業活動を継続することができなくなります。

このような事態でも安心できる工場や病院にするためには、日本で多い地震にも強いと言われている「井戸」の利用が欠かせません。

上水道と井戸水を併用することで、いつでも安心できる方法が手に入ります。

(6)下水道料金

地味な部分ですが、工場などで使っている水が「上水道」のみの場合、上水道から引き込んだ水の量だけ「下水」として使っていると判断し費用が発生しています。

しかし厳密には、上水道から引き込んだ水が100%下水道へ流れているわけではなく、途中で蒸発して失われていることもあります。

ということは、消失水の分まで下水道料金を払っている可能性もあるのです。

ここで井戸水を利用するシステムを導入すると、上水道と併用しても冒頭の例のように、上水道の使用量が激減しますので下水道料金も削減できる可能性が高くなってきます。

(1)初期費用

地下水（井戸水）利用を検討するとき、とにかく最初に気をつけておきたいのが初期費用です。

• 地下水の調査
• 設備の設置

こういった部分にどれくらいの費用が必要なのかを知っておくことが大切です。

例えば、私たち水都環境サービスなら、このような初期費用は不要です。当社が責任を持って地下水の調査から設備の準備や設置まで行います。

(2)ランニングコスト

これも大切な部分です。

いくら初期費用が安くても、月々の費用が高ければ導入する意味がありません。

設備のメンテナンス費用や修繕費用をはじめ、井戸水を汲み上げるポンプに必要な電気使用量などもチェックしておきましょう。

こういった費用と、現在利用されている上水道の費用とを比較し検討されることが重要です。

(3)停電時のトラブル

地下から井戸水を汲み上げるとき、ポンプが必要になります。

もし停電した場合、ポンプが動作するのかどうか。自家発電が必要であれば、発電器の設置を検討する必要も出てきます。

このようなお悩みに関して、水都環境サービスでは「水」で発電する自家発電器のご提案も行っておりますので、併せてご検討いただければ幸いです。

(4)井戸水の調査

どの場所なら井戸水が安定して出てくるのか。どういった水質なのか。こういったことは気になる部分です。

どちらも初期費用に入っているところもあれば、オプションとして請求されることもあります。

水都環境サービスでは、初期費用ゼロ円に含まれていますので、あなたの会社へのリスクが最小限になった状態で検討していただくことができます。

(1)アフターサービス

井戸水活用システムは大変便利であり、災害時のリスク回避にもうれしいものですが、一度設置すれば永久に使い続けられるものではありません。

定期的なメンテナンスや水質検査、立ち入り検査での立ち会いなどが必要になってきます。

こういったことも含めてアフターサービスが十分なのかどうかを判断するようにしてください。

(2)トータルで判断する

上水道と井戸水の活用比率や、ポンプに必要な電気代。

さらに地下水を濾過する設備に必要な費用など、トータルで考えたときにこれまでとどちらが得になるのか判断するようにしましょう。

また、半年や1年先だけではなく、3年先、5年先の予測から判断することも忘れてはいけません。

(3)条件や保証

井戸水が出なかった場合。

設備を移動したい場合。

こういった現時点ではわからないことに対して、どのような対応が用意されているのかをきちんと理解しておきましょう。

また、こういった状況の場合には、どちらが費用を負担するのかもチェックしておきたいポイントです。